地盤調査とは、家を建てるのに必要な地耐力を調べることです。
調査データを解析した結果、軟弱地盤であると判定され、地盤改良工事が必要になることも。
その場合、できるだけ家の建築にかかるお金を抑えたい中、かなり大きな出費です。
この記事では、地盤調査結果で改良が必要となった場合の対応として、再調査やセカンドオピニオンによって改良工事が必要ではなくなることはあるのか？という疑問にお答えします。
地盤調査費とは
地盤調査費は土地の地盤の硬さや軟弱地盤の深さを調査する費用です。
家を新築する場合、地盤調査は必ずやらなけらばならないので本体工事費に含んでいる住宅会社が多いですよ。
住宅の新築工事では一般的に「スウェーデン式サウンディング試験」という調査方法を行います。
細いドリルで地面を掘っていき、音や抵抗の変化によって地盤の硬さや地質を判定します。
↓スウェーデン式サウンディング試験の機器
↓地盤調査しているところ
家の平面形状にもよりますが、家の四隅と中心部分の合計5ヶ所を調査するのが一般的です。
家の形によっては6ヶ所、7ヶ所と増えていきます。
費用は地盤調査会社によって違いますが、木造住宅の場合は2～5万円程度の事が多いです。
地盤調査結果が悪い場合再調査するのか
地盤調査は調べるポイントが同じなら、どの業者がおこなっても同じです。
そのため、地盤調査結果の数値が悪くても再調査は基本的にしません。
ただし、地盤改良工事が必要かどうかの判断は、他の業者にも確認することがあります。
いわゆる「セカンドオピニオン」ですね。
地盤セカンドオピニオンで改良なし判定になることはある？
地盤調査によって軟弱地盤だと判定された場合、地盤改良工事をする必要があります。
しかし、グレーゾーンだった場合にはその判定には幅があるのも事実。
そのため、最近では調査した業者とは別の業者が改めてデータを解析して、客観的な判断を行う地盤セカンドオピニオンサービスが注目されているんです。
実際に静岡県中部地域で住宅事業を展開しているリアリゼでも、「要地盤改良」の判定が出た土地をセカンドオピニオンに出して、「改良無し」判定に覆ったことがありました。
地盤セカンドオピニオン業者は、地盤ネット株式会社がその代表格でが、その他にもハウスワランティやジャパンホームシールドなどがあります。
今まで家が建っていた土地や、感覚的に硬そうだと設計担当者が思っていた場合などは業者側からセカンドオピニオンを進めるケースも。
セカンドオピニオンサービスは判定のみの場合は無料であることが一般的ですが、保証を付ける場合は5～10万円程度費用がかかります。
万が一不同沈下が起きた時に、家の傾きを修正する工事費用が出ますから、保証は必ず付けるようにしてください。
地盤改良工事には多額の費用がかかりますから、これが浮くとなればかなり資金計画がラクになります。
ということで、今回は地盤のセカンドオピニオンについてでした。
家造りにおいて資金計画は非常に重要で、予算オーバーとなっては計画が破綻してしまいます。
しかし、費用を浮かせたいからといって安全を損なうような計画は避けるべきです。
返済能力の範囲内で無理のない資金計画を作るには、専門業者であるリアリゼに相談するのが得策なので、その営業範囲でさる静岡県中部地域に家を考えている場合は相談してみましょう。
